警備員になりたいけど、どうしたらなれるんだろう、、、全く経験したことのない職種だけど採用してもらえるだろうか。

安心してください。警備員には基本的に誰でもなることができます。採用率も95％とものすごく高い数値で採用されます。

今回は、警備員になる方法や警備員の魅力などについて解説していきます。

ぜひ、参考にしてください。

警備員になるにはどうすればいいのか？

警備員になるには、特別な資格や経験がなくても応募可能な仕事です。
必要なのは「満18歳以上」であることと、一定の健康状態、そしてやる気だけ。未経験でも十分に始められ、法定研修を受ければ誰でも警備員としてのスタートラインに立つことができます。

実際、警備業界では人手不足の傾向が続いており、採用のハードルは比較的低め。その分、責任感や信頼性が重視される職種でもあります。安定した職場で働きたい方、地域社会に貢献したい方にはぴったりの仕事です。

なぜ誰でも目指せるのか？

警備員の仕事は、現場での対応力や誠実さが重視されるため、学歴や職歴に縛られないという特徴があります。
そのため、再就職を目指す中高年、定年後に再び働きたいシニア、初めてのアルバイトとして選ぶ若者など、幅広い年齢層が活躍しています。

また、法律により「警備業法に基づく20時間以上の新任研修（通称：法定研修）」が義務付けられているため、どの会社でも基本から仕事を教えてもらえる仕組みが整っています。これが、未経験者でも安心してスタートできる理由です。

さらに、施設警備、交通誘導、イベント警備、機械警備など、仕事内容が多様な点も魅力。自分の適性やライフスタイルに合った働き方を選べる点も大きなメリットです。

警備員になれない6つの条件

基本的に、「満18歳以上」であることと、一定の健康状態、そしてやる気があれば警備員になれると伝えましたが、正確に言うと6つの条件で1つでも該当する場合は警備員になることができません。

• 自己破産をして5年以内の場合
• 警察に捕まり、罰則を受けて5年以内の場合
• 5年以内に警備業法の法律に違反した場合
• 反社会勢力や反社会勢力と関りがある場合
• アルコール依存症や薬物中毒者の場合
• うつ病などの心の病がある場合

それぞれについて詳しく解説します。

自己破産をして5年以内の場合

自己破産をして5年以内の場合は警備員になることができません。自己破産をしている方で警備員になりたい人は5年経過したあとになることができます。

関連記事：警備員が自己破産しても働けるたった一つの明確な理由

警察に捕まり、罰則を受けて5年以内の場合

警察に捕まり、罰則を受けて5年以内の場合は警備員になることができません。警察に捕まり、罰則を受けている方で警備員になりたい人は5年経過したあとになることができます。

5年以内に警備業法の法律に違反した場合

5年以内に警備業法の法律に違反した場合は警備員になることができません。警備業法の法律に違反した方で警備員になりたい人は5年経過したあとになることができます。

反社会勢力や反社会勢力と関りがある場合

反社会勢力や反社会勢力と関りがある場合は警備員になることができません。反社会勢力や反社会勢力と関りがある方で警備員になりたい人はやめてから5年経過したあとになることができます。

アルコール依存症や薬物中毒者の場合

アルコール依存症や薬物中毒者の場合は警備員になることができません。アルコール依存症や薬物中毒者の方で警備員になりたい人は病気を断ち切ったあとになることができます。

うつ病などの心の病がある場合

うつ病などの心の病がある場合は警備員になることができません。うつ病などの心の病がある方で警備員になりたい人は完治したあとになることができます。

実際の流れは？就職までの4ステップ

ここでは、警備員になるまでの一般的な流れを紹介します。

• 求人を探す
• 面接、採用
• 新任研修（法定研修）
• 配属、現場勤務開始

それぞれのステップについて詳しく解説します。

求人を探す

まずは求人サイトやハローワーク、地元の警備会社のホームページから求人情報を探します。特に「未経験歓迎」「週1日〜OK」などの表記がある求人は、初めての方におすすめです。

面接、採用

応募後は面接があります。ここでは「健康状態に問題がないか」「過去に犯罪歴がないか」「誠実な人柄か」などを見られます。多くの場合、学歴やスキルよりも、やる気や身だしなみが評価されます。

新任研修（法定研修）

採用後、20時間以上の新任研修が義務付けられており、法律や緊急時対応、護身術の基本などを学びます。この研修を修了して初めて、現場に立つことができます。

配属、現場勤務開始

研修後、先輩警備員の指導を受けながら実務を開始します。最初はサポート的な業務が多く、徐々に単独での配置や責任あるポジションに就くことも可能です。

どんな警備員が求められているのか？

警備員に求められるのは、体力や反射神経よりも「誠実さ」と「協調性」。
施設内での巡回業務や人との接触が多い交通誘導では、相手に安心感を与える「落ち着いた対応力」が非常に大切です。

また、勤務時間の管理や状況報告など、社会人としての基本マナーも求められます。そのため、業界では「真面目」「遅刻をしない」「清潔感がある」人材が高く評価される傾向があります。

さらに、交通誘導警備や雑踏警備では「交通誘導警備業務2級」などの国家資格を取得することで、現場手当や日給がアップするチャンスもあります。

警備員として働くメリットと現実

警備員として働くメリットと現実をお伝えします。

メリット

安定した需要：オリンピックや災害対策、イベント再開で需要増。

選べる勤務形態：日勤・夜勤・週1～フルタイムなど自由度が高い。

定年後も働ける：年齢上限が比較的ゆるやか。

無資格OK＆研修完備：キャリアチェンジに最適。

リアルな現実

天候に左右される：交通誘導などは屋外勤務のため、暑さ・寒さが厳しい。

立ち仕事が多い：体力的にキツイと感じる人も。

人間関係や指示系統：現場ごとのルールや常駐先との連携が重要。

キャリアアップも可能？将来性について

警備業界では「ずっと現場で働く」だけでなく、資格や経験に応じてステップアップも可能です。

キャリア例

• 交通誘導2級・雑踏警備2級などの資格取得（手当UP）
• 現場責任者・隊長への昇進
• 内勤（教育担当、配置管理、営業など）への転向
• 管理職や独立開業（警備業認定を取得）

実際に、20代後半で現場責任者に昇進し、30代で支社長に就任した例もあります。「安定＋成長」の両方を見据えられる職種です。

まとめ

警備員になるには、年齢・学歴・経験を問わずチャレンジできる門戸の広い仕事です。
法定研修が義務付けられていることで、未経験者でも安心してスタートできます。将来的には資格取得や管理職へのキャリアアップも可能であり、安定とやりがいを両立できる職種のひとつです。

社会を陰で支える縁の下の力持ち――それが警備員という仕事。
「手に職をつけたい」「人の役に立ちたい」と思ったら、一歩踏み出してみてはいかがでしょうか？